＜動画内容＞
1. 日本のメーカー
2. 番外編
3. アメリカのメーカー
4. 韓国のメーカー
5. 中国のメーカー
6. 台湾のメーカー

詳しくは、下記の動画ご参照ください。（講座動画時間：16分03秒）

みなさんは自分の買ったスマホが、どこの国のメーカーなのか意識したことはありますか？

携帯電話の時代、かつては何も気にすることなく、気に入った商品を購入すれば、国内メーカーの携帯電話を手にすることができました。

しかし、携帯電話がスマートフォンになってから国産メーカーの撤退が相次ぎ、現在、主要な国内メーカーとして残っているのはソニーやシャープなど数社だけになりました。

そこで今回は、日本国内でスマートフォンを販売している主なメーカーを国別にまとめました。
メーカーでスマホを選びたい方はぜひ参考にしてみてください。

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それでは早速やっていきましょう。

概要欄に目次も配置しておりますので、適宜チェックしたい箇所を選んでご視聴いただくことも可能です。

【目次】
１．日本のメーカー
２．番外編
３．アメリカのメーカー
４．韓国のメーカー
５．中国のメーカー
６．台湾のメーカー

1. 日本のメーカー

ソニーと言えば日本が誇るグローバル企業で、オーディオ機器やゲーム機、カメラのイメージセンサーやスマートフォンなど事業は多岐にわたります。

駅の改札口を一瞬で通過するためのSuicaや楽天Edy、nanacoカードといった電子マネーサービスでも利用されている、日本ではお馴染みの「FeliCa」という無線通信規格を開発したのもソニーです。

そういったすべての技術を集約した「XPERIA」シリーズは、低価格～高価格まで幅広く展開されています。

docomo、au、Softbank、楽天モバイルなど通信キャリアでの取り扱いも豊富で、低価格と中価格は非常にスタンダードな設計となっています。

ただ、同価格帯の他社メーカーと比べると価格は少々高く、そういった部分も影響してか、徐々にシェアを下げていて、2023年通期のスマホ出荷台数では第5位と、売れ行きは芳しくありません。
主な製造国はタイや中国です。

シャープは、テレビブランドのAQUOSでも知られる大阪府に本社を置くメーカーです。

経営破綻の危機から2016年に鴻海精密工業（フォックスコングループ）の傘下に入り、現在は台湾資本の日本企業です。

スマートフォンでもAQUOSシリーズとして展開していて、低価格～高価格帯と幅広いラインナップが用意されています。

2023年通期のスマホ出荷台数でも第2位に位置する国内主要メーカーの１つです。

またAQUOSシリーズ以外にも、ソフトバンク独占モデルとして、ドイツの老舗カメラメーカー「Leica」の監修のもと発売された「Leitz Phone」や、シニア向けに開発された「シンプルスマホ」もシャープが供給しているスマートフォンです。

auで販売されているシニア向けスマートフォン「BASIO」も、以前は京セラが担当していましたが、現在ではシャープが担当しています。

主な製造国は中国です。

FCNTは、「arrows」や「らくらくスマホ」シリーズを供給する神奈川県に本社を置くメーカーです。
前身は「富士通コネクテッドテクノロジーズ」という会社で、富士通グループにおけるモバイル事業を担っていました。

しかし、2023年5月、経営不振により民事再生法の適用を申請し、同年9月に中国のパソコン大手レノボ・グループの傘下に入りました。

これまで同社が設計・開発したスマホは、国内の工場に生産を委託していましたが、今後はレノボ・グループの中国工場での生産に切り替わるそうです。

京セラは京都に本社を置く電子機器メーカーです。
ファインセラミックや半導体、通信機器や太陽電池など幅広く扱っており、電子部品業界での売り上げは国内トップクラスとなっています。

ゴツゴツとした見た目が特徴的なTORQUEは、堅牢性と耐久性においてオンリーワンのスマートフォンです。

海の中でカメラ撮影できるのはもちろん、高い所から落下しても壊れず、気温や気圧の変化にも耐える耐久性能は、世界中のアウトドア志向ユーザーに高い評価を得ています。

また、設計・開発・製造までを国内で行っている数少ないメーカーでもあります。

docomoの「あんしんスマホ」や「キッズケータイ」、docomoとSoftbankから販売されている法人向けのタフネススマホ「DuraForce（デュラフォース）」なども京セラが担当しています。

2. 番外編

過去に楽天モバイルではオリジナルのスマートフォンが展開されていました。　※現在は販売されていません。

Rakuten Hand、Rakuten Mini、Rakuten BIGなどがそれにあたります。

どの機種も「ODM」という生産方式が採用されていて、中国の国有企業であるZTE社が担当するなど、基本的には中華製のスマートフォンです。

また、Softbankの「あんしんファミリースマホ」や「すみっコぐらしスマホ」も中国のZTE社が供給する、中華製のスマートフォンです。

ちなみに、ODMとは、発注元企業が商品企画と販売を行い、設計～生産までを外部委託して製品を製造することです。

自社にその分野の知見や製造設備がなくても、理想の商品が作れることからさまざまな業界で採用されています。

3. アメリカのメーカー

iPhoneやiPad、MacBookなどで知られるApple（アップル）は、アメリカ・カリフォルニア州に本社を置く世界最大のテクノロジー企業です。

動画制作時点での時価総額は世界第1位で、スマートフォンにおいては、2023年通期の世界シェアにおいてトップ、日本国内でも約半数のユーザーがiPhoneを使用しているように、圧倒的なシェアを誇っています。

Appleのブランド力、OSと本体が1社で提供される強みを存分に活かした長期的なサポートや、感覚的に使えるようなシンプルな設計など、価格も含めすべてが高いレベルにまとまっています。

主要な携帯キャリアはもちろん、格安SIM事業者やApple Storeなど、どこでも購入できるというのも地味にありがたいポイントです。

Androidスマホのように機種が多種多様でないという点も、メリットと捉えることができます。
主な製造国は、中国やインドです。

アメリカ・カリフォルニア州に本社を置くGoogleは、検索エンジンやWeb広告をはじめ、インターネットに関する多くの分野で事業展開をしている巨大IT企業です。

持株会社であるAlphabetの子会社で、動画制作時点での時価総額は世界第4位です。

Google Pixelシリーズは、Androidの生みの親でもあるGoogle製のスマートフォンということで、最大限のAndroidサービスが受けられます。

また、Pixel 8以降のモデルは発売から最低7年間はOS・セキュリティともに、アップデート保証があるのも安心できるポイントです。

2023年からdocomoでの取り扱いも始まったため、主要な携帯キャリアどこでも購入できるようになりました。

そういった影響もあり、2023年通期のスマホ出荷台数では僅差での3位となっており、今後ますますシェアを拡大していくものと思われます。

主な製造国は中国です。

Motorolaは携帯電話開発のパイオニアとして有名なブランドで、アメリカ・イリノイ州に本社を置く通信機器開発製造会社です。

現在は分社化や買収などを経て、中国のパソコン大手レノボの100％子会社モトローラ・モビリティ（Motorola Mobility）として事業を継続しています。

Motorolaは携帯電話開発のパイオニアとして有名なブランドで、アメリカ・イリノイ州に本社を置く通信機器開発製造会社です。

現在は分社化や買収などを経て、中国のパソコン大手レノボの100％子会社モトローラ・モビリティ（Motorola Mobility）として事業を継続しています。

現在、日本ではそこまで馴染みのあるメーカーではありませんが、2023年に発売された「motorola edge 40」という、中価格帯における最強クラスの性能と価格で一躍有名になりました。
主な製造国は中国です。

4. 韓国のメーカー

Galaxyは韓国の電子機器メーカー「サムスン」が手掛けるGalaxyブランドのスマートフォンです。

2021年における企業ブランド力は世界5位で、14年連続アジア1位と、世界最大の総合家電メーカーです。

docomoやauなどで取り扱われており、世界シェアNo.1常連のスマートフォンメーカーで、A20番台が低価格、A50番台が中価格、Sシリーズ以降は高価格帯のスマホとして展開されています。

特に、高価格帯のSシリーズの完成度は非常に高く、比較対象として挙げられるのがiPhoneなだけあって、Androidスマホの中ではトップランナーという位置付けのブランドです。

主な製造国は韓国やベトナムです。

5. 中国のメーカー

Xiaomi（シャオミ）は、2010年に設立された中国・北京市に本社を置く総合家電メーカーです。

2023年のスマホ世界シェアでは第3位と、創業からわずか10年程度で急速に普及し、「中国のApple」とも称される世界的メーカーです。

2019年から、日本においても格安SIMを中心に広がりはじめ、現在はauやSoftbankなどでも販売されています。

主力ブランドの「xiaomi」シリーズのほかに、低価格な「Redmi」シリーズ、10万円以下で買えるフラッグシップモデルというコンセプトの「POCO」シリーズなど、複数のブランドでスマホを投入しています。

「高性能なのに低価格」がコンセプトのOPPO。

OPPOとは、サムスンやApple、Xiaomiに次ぐ、世界シェア第4位の中国電子機器メーカーです。

OPPOのスマホは安価ながらも急速充電や高性能なカメラなど豊富な機能を搭載した、コストパフォーマンスの高さが魅力です。

2018年から日本のスマートフォン市場に参入し、低価格帯の「A」シリーズ、中価格帯の「Reno」シリーズなどが、日本国内で販売されている主なブランドです。

格安SIMからau、Softbank、UQモバイルやY!モバイルなど幅広く取り扱われています。

レノボは中国・北京に本社を置くパソコンメーカーです。

国内で流通しているスマートフォンにレノボ製はありませんが、FCNTやモトローラを傘下におく企業として今回は取り上げます。

レノボ・グループは、2005年IBMのパソコン事業買収に始まり、2011年のNECのパソコン部門、2014年のmotorola、2017年には富士通のパソコン部門、2023年にFCNTと次々に事業を拡大していき、2013年以降はパソコン世界シェアNo.1に君臨しています。

6. 台湾のメーカー

台湾・台北市に本社を置くASUS（エイスース）は、老舗のパソコンメーカーとして認知されていますが、最近ではスマートフォンのブランドとしても少しずつ認知されてきています。

日本で販売されているモデルは、ハイエンドのZenfoneやゲーム用のRog Phoneなど、高価格帯の製品がほとんどです。

ASUSのスマートフォンは格安SIMで販売されていることがほとんどですが、auではゲーム用のRog Phoneが取り扱われています。

主な製造国は中国です。

日本で販売されているモデルは、ハイエンドのZenfoneやゲーム用のRog Phoneなど、高価格帯の製品がほとんどです。

ASUSのスマートフォンは格安SIMで販売されていることがほとんどですが、auではゲーム用のRog Phoneが取り扱われています。

主な製造国は中国です。

如何でしたか？

スマホもパソコンも海外のメーカーが多く進出しており、パッと見ではなかなかどこの国のメーカーなのか分かりづらくなっているので、今回の動画が皆さまのお役に立てれば幸いです。

今回の動画はコチラで以上です。

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それでは、また次の動画でもよろしくお願いいたします。

「【2024年】年始のセールで買うべきスマホ4選」もご参照ください。

「【Pixel8a】衝撃価格！2024年最注目のGoogle純正スマホが登場！」もご参照ください。

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